鉄骨造の耐震設計ルート選択について

今回は実務的な内容で書きます。

鉄骨造の構造計算を行う時に耐震設計ルートを選びますが

耐震設計ルートは
ルート１で２ケース（ルート１－１と１－２）
ルート２、そしてルート３の合計で４つです。

また、建物の規模によって制限されたりします。

私が今進めてる新規案件はルート３でもルート２でもルート１－２でも
適用できます。（ルート１－１はスパン長で不適合）

まず、、、
ルート１－２は、中地震での地震力を１．５倍して
計算しないといけません。

他の２つ（ルート２やルート３）よりも
中地震で部材の断面が決まる傾向にあります。

では、、、
ルート３では、どうなのか？。
中地震と大地震の２つを検討して安全性を確認します。
ここまでやっておけば、どんな建物も
建築基準法に沿った構造計算を行ったと言えます。

ただ、、、
ルート３は、審査を２段階経る必要があります。
確認申請と構造計算適合性判定の２つです。

構造計算適合性判定は２００７年の建築基準法改正にて運用開始され
今年で１５年目になります。

この２つの審査があるので、審査費用と期間がルート１よりもかかります。
プロジェクトで工期短い場合には審査期間短縮が求められたりします。

（それが構造設計者と施工者へのプレッシャーになってますね。）

事実、構造計算適合性判定を避けたいので無理をして

ルート１に持っていく構造計画を希望する設計事務所も過去には見ました。

（鉄筋コンクリート造ですが）

それでは、、、ルート２は？。
ルート２は、２０１５年６月から運用改定で
構造計算適合性判定対象から外して
確認審査期間のみでの審査が可能となりました。
（一定の条件が付加されてますのでご注意）

今までルート３の構造計算がルート２で計算可能に
なりますと、審査費用減と審査期間短縮のメリットがあります。

また、ルート１に比べて地震力算出の層せん断力係数：Coを

０．３ではなく、通常の０．２に出来ます。

では、デメリットとは何でしょうか？
それは、大地震での計算（＝保有水平耐力計算）を
省くために部材の性能を確保するので
わずかながら部材コストが掛かることです。

また、建物規模でルート２へのメリットが出るものと
出ないものが有ったりもします。

（冷間成形角型鋼管柱を使った２階建て以上の建物とか）

それと、ルート２からは構造設計一級建築士の関与が不可欠に

なりますので、こちらも注意しましょう。

しかし、耐震設計ルートを先入観で決めてかからずに
他の手立てはないか？と考えてみて下さい。

その際には、自分（構造設計側）だけの視点でなくて
発注側の視点でのメリット／デメリットを捉えるのが
キーポイントです。